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デジタリーフのITソリューション

弊社は、様々なシステム開発プロジェクト、システムインテグレーションを手掛ける中で、特定の事業、業種、業態に対して、単体のWebシステム、ウェブサイト、業務システムに留まらず、複数のサービスや技術要素を連携させたソリューションの構築に取り組んできました。
デジタリーフでは、これら特に弊社の得意分野におけるITノウハウを有機的に組み合わせることにより、一般的なシステムやサービスの提供の範囲を越えた、お客様の事業ミッションを達成するためのITソリューションをサービスとしてご提供します。
以下に掲げるソリューションは、弊社の過去の実績を元とした代表的な事例であり、具体的なITソリューションはあくまでもお客様の業態や事業ステージにより柔軟に組み合わされ、提供されるべきものと弊社は考えております。これら事業や類似の事例、あるいは関連するサービスの提供等をお考えのお客様はどうぞお気軽にお問い合わせください。

EC(eCommerce、イーコマース)ソリューション

昨今では景気の低迷を受けて、あらゆる業界において店舗経営が厳しい経営環境下におかれております。その中でも唯一成長を続けている店舗網がインターネットを媒体とした、バーチャルな店舗、オンラインショッピングの世界です。
デジタリーフでは、創業期より現在に至るまで、大手流通企業から小規模ベンチャー、企業まで、様々なECシステムの構築、運営を手掛けて参りました。EC、イーコマースというと一般的には楽天、Yahooなどのショッピングモールがとかく知られておりますが、EC市場自体は成長期から成熟期に掛かりつつあり、単にネット上に店舗を開設しただけでは事業として成立しない環境にあると言えます。これに対して、弊社では競合他社優位性を確保し、自社ブランドの確立に寄与する貴社独自のECソリューションを提供させていただいております。

外資系・グローバル企業向けソリューション

一口に外資系企業と言っても様々な企業がありますが、弊社では主に欧米の海外拠点を本社とするクライアント企業へのサービス提供を行ってきました。これらの企業においては、日本市場におけるマーケティング活動や業務運営に諸々の課題を抱えているケースがあります。また、これら外資系企業のIT業務は、単に語学力だけではなく、語学+技術力の高度な融合が求められます。これに対して弊社では、主にBtoB分野のビジネスにおける業務改善やITへの取り組み、ウェブサイト等を通じたインターネット・プロモーションのお手伝いをして参りました。
一方では、日本企業の中で、従来のコストダウンのための生産拠点の海外進出、という業務のアウトソーシング的な位置づけだけではなく、国内における外国人マーケットを対象にした事業を立ち上げたり、グローバルマーケットを開拓するためにアジア、欧米圏に事業を拡大していこうとする意欲的な企業も徐々に増えつつあります。
弊社では、これらの企業に対しても、日本国内の外国人マーケットの開拓に向けたITサービスや、日本企業の海外進出という企業のグローバル展開をサポートするためのウェブやインターネットを通じたマーケティング活動に関してのITサービスを提供しております。

医療業界向けソリューション

高度化する医療技術において、IT化の流れが顕著に進みつつあります。今後、医療現場で活用されるIT技術の可能性は、映像、3Dなどのコンテンツ層の進歩、携帯電話やパソコン、各種デバイスなどハードウェア層における医療用途の活用の広がり、そしてそれらを結びつけるソフトウェア、アプリケーションの進化、と無限大の広がりを見せるかもしれません。
一方で医療の世界は、従来より薬事法等による様々な規制があり、昨今では、インターネットを通じた医薬品の販売規制の動きなど厳しい規制のある世界です。さらに、今後の業界地図として、昨今の業界再編の動きと不景気の逆風にさらされる形で企業、病院、研究機関と、それぞれが淘汰の時代を迎えるかもしれません。
弊社は、これまで製薬会社、及び大学・研究機関・病院を中心に医療分野のITサービスを提供して参りました。超高齢化社会、高度なストレス社会において若年層から中高年層に至るまで医療ニーズがより一層の高まりを見せ、一方で業界再編の動きや様々な規制が交錯するこのマーケットにおいて、弊社は医療業界における業務知識とITに対する先進的技術力の2つのファクターをインテグレートし、次世代に向けて力強く生き抜いていこうとされるお客様の事業の繁栄に寄与いたします。

不動産業界向けソリューション

激動を続ける不動産市場において、不動産業者は従来では考えられなかったほどの逆境にさらされています。長らく不動産神話が生き続けた日本において、このマーケットで生き抜いていくためには、根本的な治癒が必要になっている時期かもしれません。
さらに短期的なトレンド以上に憂うるべきは、少子化が進む日本において、もはや不動産価値の安定的な向上は見込めない、という事実です。これは、マーケティングの原則となる4つのP(Product、Price、Placement、Promotion)、そのうちの根本である不動産という商品価値自体が今後下落することが確実視されるということであり、不動産の付加価値の向上、及びマーケティング要素の残る3つのP (Price、Placement、Promotion)をいかに最大化するか、ということが今後の戦略のキーファクターになるべきことを示しています。
また、忘れてはならないのは、ECマーケット市場において、楽天、Yahooといった巨人がいるようにすでにインターネットにおける不動産市場には、Yahoo! 不動産、HOME'S、ノムコムといった巨人がすでに存在している、という事実です。「さあこれからインターネットで本格的に物件紹介をしよう」、という企業は明らかに後発であり、ネット市場における弱者、フォロアーである、という意識が必要です。
弊社では、このような背景のもと、不動産業者各社様に対して、不動産ニッチ戦略に基づくITの活用、物件プロモーションシステムの開発、リアル&バーチャルプロモーションの展開など、成熟市場における戦略性を重視し、クライアント企業の強みの最大化するためのIT化の取り組みを行っております。

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